20代の8割が「SNSで情報収集」　ワーホリ・留学の情報源、YouTube・TikTokが急伸中

Appbank編集部

7時間前

　ワーキングホリデー制度を支援し、促進している非営利団体、一般社団法人日本ワーキング・ホリデー協会（JAWHM）は10月22日、ワーキングホリデーや留学に関心を持つ20代男女を対象に実施した「SNS・動画による情報収集と信頼度」に関するアンケート調査の結果を発表しました。

　調査によると、約8割（79％）が「YouTubeやSNSで情報を集めている」と回答しており、主な情報源として「YouTube」「Instagram」「TikTok」が上位を占めているそうです。

調査概要

　調査対象はワーキングホリデー・留学に興味を持つ20代男女で、回答数は53件です。調査方法はインターネット調査で、2025年9月に実施されました。調査結果は2025年10月22日に発表されました。

　回答者の約8割が「YouTubeやSNSなどのオンライン動画媒体で情報を集めている」と回答しており、動画やビジュアル重視のプラットフォームが主流であることがわかりました。

　具体的な利用状況は以下の通りです。

　このように、YouTubeが最も多く利用されており、次いでInstagramやTikTokといった視覚的なコンテンツを重視するプラットフォームが続いています。

　「SNSなどで得た情報をどの程度信用していますか？」という問いに対しては、「信用している（51％）」と「信用していない（49％）」がほぼ同数という結果になりました。

　多くの若者はSNSを情報収集の起点としつつも、最終的には公式情報や口コミを重視して判断していることがうかがえます。

　アンケートの自由回答からは、以下のような意見が寄せられました。

　「TikTokで現地生活の様子を見て、リアルな雰囲気がわかる」という回答や、「YouTubeでワーホリ体験談をチェックしてから相談に行った」といった声が挙がっています。

　また「SNSは雰囲気をつかむのに便利だが、費用や手続きは公式サイトで確認するようにしている」というように、情報源を使い分けている傾向も見られました。

　一般社団法人日本ワーキング・ホリデー協会は、SNSや動画を通じて留学やワーホリを”身近に感じる”若者が増える一方で、誤った情報も拡散しやすい時代だと指摘しています。

　同協会では、無料カウンセリングやセミナーを通じて、信頼できる最新情報をわかりやすく伝え、安心して海外に挑戦できる環境づくりを進めていくとのことです。

　ワーキングホリデー制度とは、二つの国・地域間の取り決め等に基づき、相手国・地域の青少年に対して自国・地域の文化や一般的な生活様式を理解する機会を提供するため、自国・地域において一定期間の休暇を過ごす活動とその間の滞在費を補うための就労を相互に認める制度です。

　観光ビザ、留学、学生ビザ、就労ビザとは異なった若者限定の特別なビザで、どこに滞在しても、どこを旅行しても、仕事をしても、語学学校に通っても良いという自由度の高いビザが取得できるということです。

　日本がオーストラリアとワーキングホリデー協定を結び、日本で初めてのワーキングホリデービザが受理されたのが1980年12月1日でした。

　この周年イヤーに、より多くの方にワーキングホリデーを利用していただくべく、「すべてのワーホリを最高の体験に」をテーマにさまざまな企画が立ち上げられています。1年間を通じて特設サイトやSNSで発信されるということです。