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かっぱ寿司・クリスピー・クリーム・ドーナツも参加！　フードロス削減アプリ「Too Good To Go」が一都三県へエリア拡大　6月より順次開始

Appbank編集部

Too Good To Go Japan株式会社は6月3日、フードロス削減アプリ『Too Good To Go（トゥー・グッド・トゥ・ゴー）』のサービス提供エリアを6月より一都三県へ順次拡大すると発表しました。

これまで東京都内を中心に展開してきた同サービスが、埼玉・神奈川・千葉の各県へと広がります。拡大にあたっては大手チェーン店パートナーとの連携を軸に、順次対象店舗でのサービス利用が可能になる予定です。

一都三県へ進出する主要パートナー企業

6月より一都三県エリアの対象店舗で『Too Good To Go』を順次利用できるようになる予定のパートナー企業は以下の通りです（50音順）。

なお、サービス提供開始時期および対象店舗はパートナー企業ならびに店舗ごとに異なります。正式な開始時期については順次発表される予定です。

「サプライズバッグ」形式で余剰食品を販売

『Too Good To Go』は、廃棄される可能性のある食品を「サプライズバッグ」と呼ばれる形式でまとめて販売する仕組みです。店舗側は日々変動する余剰食品を柔軟に組み合わせて販売できるため、個別商品ごとに値引きシールを貼り替える手間が不要となり、店舗オペレーションの負荷軽減にもつながっているとのことです。

廃棄コストが生じていた食品をお得な価格で提供することで収益化を図れるほか、アプリをきっかけに初めて店舗を訪れるユーザーも多く、新規顧客との接点創出にも貢献しているということです。

パートナー参加のメリット

同社が示す参加メリットとして、余剰食品の販売による収益化と廃棄コストの削減が挙げられています。

新規顧客獲得の面では、アプリユーザーの61%がまだ行ったことのない店舗を選択し、92%が利用した店舗での再購入を希望しているというデータが示されています（Too Good To Goマッチングプラットフォーム – アプリ内質問 24,613,459件、2025年2月13日更新）。

また、アプリユーザーの41%がサプライズバッグにくわえて他の商品も同じ店舗で購入しており、顧客単価の向上が期待できるとされています。

さらに、ユーザーの83%がToo Good To Goに参加していることでブランドへの好感度が競合他社より高まるという調査結果も示されています（Too Good To Go 2022年調査、17市場の24,000人のユーザーを対象）。

代表取締役・大尾嘉宏人さんのコメント

Too Good To Go Japan株式会社 代表取締役の大尾嘉 宏人（おおおか ひろと）さんは、今回のエリア拡大について次のようにコメントしています。

日本正式ローンチ以降、想像を超える反響が寄せられており、多くのユーザーから『自分の地域でも使いたい』という期待の声が上がっている。また、現在提携しているパートナー企業からも、新規顧客との接点創出や余剰食品の収益化といった効果が報告されている。

ユーザー・パートナー双方からの要望を受け、予想以上に早いタイミングで一都三県へサービス提供エリアを広げることになった。

一都三県エリアでのパートナー店舗を募集中

エリア拡大に伴い、一都三県において新たなパートナー企業の募集も行われています。地域に根付いた個人経営の飲食店やベーカリー、カフェ、小売店から大手チェーン企業まで、業態・規模を問わず幅広い事業者からの問い合わせを受け付けているとのことです。

アプリ概要

『Too Good To Go』はiOS・Android両対応の無料アプリです。

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