日本人旅行者の76％が海外で公衆Wi-Fiを利用、専門家が指摘するリスクとは

Appbank編集部

3時間前

Saily（セイリー）は7月7日、旅行者のインターネット利用習慣に関する調査結果を発表しました。調査によると、日本人旅行者の76％が海外旅行中に無料の公衆Wi-Fiを利用していることが明らかになりました。

同調査はNordVPNの開発チームが手がける海外旅行者向けeSIMアプリ「Saily」が実施したものです。公衆Wi-Fiは低コストで便利な接続手段である一方、利用率の上昇を受けてサイバーセキュリティの専門家が注意を呼びかけています。

各国でも広がる公衆Wi-Fi利用、専門家が懸念

日本以外の国でも公衆Wi-Fiの利用は拡大しているといいます。調査によると、イギリスの旅行者で公衆Wi-Fiを利用する人は77％に達し、前年の71％から増加しました。

イタリアでは74％となり、2025年の65％から上昇しています。オーストラリアでも、海外で公衆Wi-Fiを利用する旅行者は73％となり、前年の64％を上回りました。

Sailyのプロダクト責任者を務めるマタス・チェニスさんは「公衆Wi-Fiには注意が必要だという呼びかけは、いまやサイバーセキュリティの決まり文句のようになっています。それでも利用は増え続けています」と述べています。

チェニスさんはさらに「旅行者は利便性や節約を優先する一方で、気づかないうちにサイバーリスクにさらされています。こうした場面では、注意喚起と教育がとても重要です」とコメントしています。

サイバーセキュリティの専門家によると、公衆Wi-Fiは一見無害に見えても、利用者の情報を守るためのセキュリティ機能が十分でない場合が少なくないとのことです。多くのWi-Fiスポットはセキュリティ保護が不十分で、メールやログイン情報など送受信されるデータが第三者に見えてしまう可能性があるといいます。

チェニスさんは「本当の問題は、公衆Wi-Fiが安全かどうかを確実に見分ける方法がないことです。誰がその接続を用意したのか、どのような意図があるのかは分かりません」と指摘しています。

ハッカーがWi-Fiを悪用して個人情報を盗む代表的な手口の1つが、「中間者攻撃（MITM：Man-in-the-Middle）」です。これは、ハッカーが利用者とWi-Fiネットワークの間に割り込み、通信内容を盗み見る攻撃だということです。

利用者の行動はすべて相手に見える可能性があり、銀行残高の確認やSNSへのログインといった操作から、個人アカウントへの不正アクセスにつながることがあるとされています。

また、ハッカーは正規のWi-Fiとよく似た名称の偽アクセスポイントを設置することもあります。これは「エビルツイン（Evil Twin）」と呼ばれ、利用者をだまして接続させる手口とのことです。

いったん接続してしまうと、パスワードやクレジットカード番号、そのほかの機密情報が簡単に盗み取られるおそれがあるとされています。

さらに近年では、AIを使って本物そっくりのログイン画面を作成し、個人情報の入力や偽の「インターネット利用料金」の支払いを求めるケースもあるといいます。利用者が認証情報や決済情報を入力すると、実質的に攻撃者にアカウントへのアクセス権を渡してしまうことになります。

AIは公式アプリに似せた偽アプリの作成にも使われており、公式アプリストア以外からアプリのダウンロードを求められた場合は、重大な危険信号と考えるべきだということです。

チェニスさんは、旅行者がオンライン上のリスクを減らすために実践できる対策として、以下のポイントを挙げています。

海外でのモバイル通信費が気になる場合は、旅行用eSIMなどローミング以外の選択肢も検討できるとのことです。

本調査は2026年5月に、アメリカ、オーストラリア、イギリス、日本、ポーランド、イタリアの18歳から65歳、およびスペインの18歳から74歳の居住者を対象に実施されました。各国で1,000人、スペインでは800人が回答しています。